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旅行業務取扱管理者 

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★受験資格★ 制限なし

★合格率★ 総合 32.7%  国内 33.4%
  
★取得目的★ スペシャリスト

旅行業務取扱管理者とは、旅行業法に定められている旅行業者及び旅行業者代理業者の営業所における顧客との旅行取引の責任者のことである。また、責任者となるための国家試験である旅行業務取扱管理者試験に合格した者すなわち旅行業務取扱管理者資格取得者のこと、あるいは資格そのものを指すこともある。2005年4月に旅行業法が改正される前には旅行業務取扱主任者と呼ばれていた。



資格の概要

旅行業務取扱管理者の選任

旅行業法では 第1条(目的)に定められている『旅行業務に関する取引公正の維持』『旅行の安全の確保』『旅行者の利便の増進』を営業所単位で管理・監督させるために、営業所毎に最低1人以上後述の旅行業務取扱管理者試験に合格した者をその営業所の旅行業務取扱管理者として選任することが義務付けられている。

選任された者の氏名は旅行業の登録及び更新の際に営業所毎に名簿にして観光庁や都道府県庁に提出し、営業所に掲示する旅行業登録票に選任者の氏名を記載しなくてはならない。また募集型企画旅行(いわゆるパッケージツアー)のパンフレットには取扱営業所名とあわせて選任者の氏名を記載しなくてはならないと定められており、通常パンフレットの裏面に印刷または押印されている。


旅行業務取扱管理者に選任される者は毎年1回観光庁長官が行う国家試験である旅行業務取扱管理者試験(後述)に合格した資格者でなくてはならない。資格には国内の旅行業務のみ取り扱える国内旅行業務取扱管理者と、国内と海外の両方の旅行業務を取り扱える総合旅行業務取扱管理者の2種類がある。

国内旅行のみ取り扱う営業所には国内旅行業務取扱管理者資格または総合旅行業務取扱管理者資格を持つ者、海外・国内の両方の旅行を取り扱う営業所には総合旅行業務取扱管理者資格を持つ者を選任しなくてはならない。複数の営業所での兼任や名義貸しは禁止されている。

1人で営業している場合は当然その者は資格を持つ者でなくてはならないことになる。なお、観光庁長官の指導により10名以上いる大規模営業所は2名以上選任することが求められている。小規模な営業所では通常営業所長が、大規模な支店・営業所では各部・課ごとに部長や課長が選任されていることが多い。選任されるのは管理職である必要はないが、会社組織で管理・監督という業務を行う必要上、通常は管理職が選任される。

旅行業務取扱管理者の職務

次の9業務についての管理・監督に関する業務を行う。以下の職務全てを自身が行なわなくても良いが「取引条件の説明」及び「書面の交付」の際に旅行者から依頼があった場合は、旅行業務取扱管理者が最終的な説明をしなければならない。

旅行者に対して取引条件を説明する
旅行者に対して適切な書面を交付する
適切な広告を実施する
旅行に関する苦情を処理する
料金の掲示
旅行に関する計画の作成
旅行業約款の掲示及び据え置き
旅程管理措置
契約内容に関する明確な記録または関係書類の保管


また、旅行者から請求があった場合は国土交通省令によって定められている様式の旅行業務取扱管理者証(注)を提示しなければならない。

旅行業務取扱管理者証とは選任された旅行業務取扱管理者、すなわち営業所における旅行取引の責任者であることを証明するために所属旅行会社が発行する証明書である。よって旅行会社によって選任されていなければ発行されない。旅行業務取扱管理者試験の合格証のことではない。


国内旅行業務取扱管理者と総合旅行業務取扱管理者の違い

国内旅行業務取扱管理者・・・国内旅行の業務のみを取り扱う営業所にはこの資格を持つ者を責任者として選任しなくてはならない

総合旅行業務取扱管理者・・・国内・海外両方の旅行業務を取り扱う営業所にはこの資格を持つ者を責任者として選任しなくてはならない(国内旅行の業務のみ取り扱う営業所にこの資格を持つ者を選任してもよい)

という違いがある。

「選任する」とは具体的にどうするのかというと、観光庁長官または都道府県知事に旅行業登録を行なう際に(登録更新の際も含め)営業所ごとに国内旅行のみを取り扱うのか国内・海外両方の旅行を取り扱うのかを定め、それぞれ上記の適切な管理者の資格を持った者を営業所の責任者として氏名、合格番号などを届け出るのである。

よく誤解されているように、旅行会社の営業所で旅行業務に従事する旅行会社の社員にこれらの資格が必要なわけではない。その資格がないと業務に従事できない保険の募集人資格などとは意味合いが異なる。



試験内容

国内旅行業務取扱管理者試験

全国旅行業協会が年一回、例年9月に実施している。2008年度は全国9都市で実施された。過去の試験で不正を行ったなど、規定によって禁止されていなければ誰でも受験することができる。受験料は5,800円。2008年の合格率は32.2%であった。

試験科目は次の通り。合格点は試験前には公表されないが、例年すべての科目で100点満点中60点以上を取れば合格となっている。試験時間は120分。

旅行業法及びこれに基づく命令

旅行業約款、運送約款及び宿泊約款:標準旅行業約款(約80点)、各種約款(約20点)
国内旅行実務:JR・国内主要航空会社・旅館などの運賃料金計算と標準旅行業約款・各種約款(約50点)、国内観光地理(約50点)

なお、2006年度から、前年度の「国内旅行実務」で合格点に達した者は同科目の受験が免除になっている。


総合旅行業務取扱管理者試験

日本旅行業協会が年一回、例年10月に実施している。2008年度は全国8都市で実施された。「国内」試験とは会場が異なっていることもある。「国内」試験と同様、規定によって受験を禁止されていなければ誰でも受験することができる。受験料は6,500円。2008年の合格率は4科目受験者のみで20.4%、一部免除者を含めた全体で34.3%だった。


両試験を通じ、国内旅行実務の観光地理の分野はこの試験で最も難易度が高いといわれ、多くの受験生が苦しめられる。観光地、各地の年中行事など範囲が広いにもかかわらず、配点で大きな割合を占めるからである。一方で全国の観光地理にある程度詳しいと有利に働く分野でもある。

受験者内訳を見ると、例年「国内」試験の受験者は大学生などの学生が大半を占め、「総合」試験の受験者は旅行業など実務に従事する人が大半を占める。

2つの試験は試験範囲が重なる部分が多いため同じ年で両方合格することも可能であり、専門学校などでは一気に両方の合格を目指すように指導することが多い。「総合」が「国内」の試験範囲を含めた上級資格であると考えることもできる。

試験科目

試験科目は次の通り。合格点は試験前に公表されないが、例年すべての科目で満点の60%(海外旅行実務のみ120点、それ以外の科目は60点)以上の得点を取れば合格となっている。試験時間は前半2科目合わせて80分、後半2科目合わせて120分。なお、「国内」と同じ試験範囲であっても問題作成者や問題内容は異なる。


旅行業法及びこれに基づく命令(100点満点)

旅行業約款、運送約款及び宿泊約款(100点満点):標準旅行業約款が約80点、各種約款が約20点。

国内旅行実務(100点満点):JR・国内主要航空会社・旅館などの運賃料金計算が約60点、国内観光地理が約40点。

海外旅行実務(200点満点):国際航空運賃計算、出入国管理法令、出入国に関する実務、海外観光地理、旅行外国語(英語)。配点は各40点。

「国内」試験に合格している者は「旅行業法令」「国内旅行実務」の2科目の受験を免除される。また、前年の「総合」試験で不合格になった者のうち、「国内旅行業務」「海外旅行業務」の合格点を満たしていれば、その科目のみが免除になる。


旅行業務取扱管理者研修

毎年春ごろ、旅行業者等の業務に従事している者、あるいは規定の条件を満たす者を対象に、全国旅行業協会と日本旅行業協会はそれぞれ研修を行っている。どちらの研修でも数日間の講義を終えた後、修了テストに合格しなければ修了したことにはならない。

全国旅行業協会主催の研修をすべて修了すると「国内」試験を受験する際に国内旅行実務科目が免除となり、日本旅行業協会主催の研修をすべて修了すると「総合」試験を受験する際に国内旅行実務と海外旅行実務の科目が免除となる。しかし、修了に必要な修了テストの問題は、これら免除となる科目の問題を解くためのスキルが必要になってくる。



試験地

国内 札幌・仙台・東京・長野・名古屋・大阪・岡山・大宰府・宜野湾

総合 札幌・仙台・東京・名古屋・大阪・広島・福岡・那覇



受験手数料

国内 5,800円  総合 6,500円



関連リンク

社団法人 日本旅行業協会

国内旅行業務取扱管理者試験(国家試験)及び各種研修

旅行業務取扱管理者になろう!

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旅程管理主任者 

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★受験資格★ 講座受講

★合格率★ 約80%
  
★取得目的★ スペシャリスト



資格の概要

旅程管理を行う者のうち主任の者(複数の添乗員がいる場合のチーフ添乗員という意味。

添乗員が1人しかいない場合は当然その人)は国土交通大臣に登録された研修機関(日本旅行業協会、全国旅行業協会、日本添乗サービス協会、など)の行う旅程管理研修を修了し、かつ所定の添乗実務経験を有した者でなくてはならない(旅行業法第12条の11)。これを旅程管理主任者資格といい、国内旅行のみに添乗可能な国内旅程管理主任者資格と海外旅行・国内旅行の両方に添乗可能な総合旅程管理主任者資格とがある。

誰でも国家試験に合格すればすぐに資格を取得できる旅行業務取扱管理者資格と違い、研修修了や実務経験が資格取得の条件となっていることが特徴である。旅行業務取扱管理者資格がなくても旅行業に従事することはできるが(実際に資格を持っていない旅行会社社員は多い)、旅程管理主任者資格がなければ1人で添乗業務に従事することはできない。

ただし、平成8年度の旅行業法改正以前に旅行業務取扱管理者試験に合格した者は、旅行業務旅程管理指定研修を修了したとみなされる。

なお複数の添乗員がいる場合のチーフ以外の添乗員、すなわちサブ添乗員の場合は、資格を持ったチーフ添乗員の監督下にあることを条件に資格は不要である。この監督下にあるというのはチーフ添乗員の指揮・命令に従える状態にあるということであり、たとえばバス複数台での旅行の場合はチーフの指示を仰ぐことが容易であることからサブ添乗員に資格は不要である(もちろん資格があればなおよい)。これに対して、飛行機を使う旅行で複数の飛行機に分かれる場合はチーフの指示を仰ぐことが困難でありサブ添乗員独自の判断が要求されることから、必ず資格が必要とされている。

添乗員

添乗員とは、旅行会社のパッケージツアーや団体旅行に同行し、計画に従ってツアーが安全かつ円滑に施行されるように交通機関や各種施設との調整や対応を行って行程を管理するとともに、ツアー客に対する説明や窓口役となる業務を行う人。ツアーコンダクター(Tour Conductor、略称・ツアコン)とも呼ばれる。海外ではツアーエスコート(Tour Escort)あるいはツアーリーダー(Tour Leader)と呼ばれることが多い。

日本の旅行業法では「旅行会社の企画旅行に同行して旅程管理業務をおこなう者」と規定されており、原則として旅程管理主任者資格が必要である



試験内容

東京は月1回 その他は要問合せ



試験地

札幌、仙台、東京、静岡、名古屋、大阪、岡山、広島、福岡、鹿児島、沖縄



受験手数料

※会員料金

国内旅程管理 15,000円  総合旅程管理 30,000円




関連リンク

日本添乗サービス協会旅程管理研修

改 正 案 現 行 旅程管理業務を行う主任者証の発行要領(PDF)

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イベント業務管理者 

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★受験資格★ 実務経験

★合格率★ 約40%
  
★取得目的★ キャリアアップ



資格の概要

イベント業務管理者資格試験は、イベント発展のための積極的な活動の一環として、イベントの的確な立案から、施工・実施にいたるまでを総合的に管理できる人材の育成を目的とした資格試験。



試験内容

イベント業務に関する実務経験

企業、国もしくは地方公共団体または特別の法律もしくは民法第34条の規定により設立された法人(例えば特殊法人、財団法人)において、また、個人もしくは自営業主で下記のようなイベント担当部門の業務に勤務・従事した経験です。

イベントの企画・制作の発注に関する業務
イベントの企画、プロデュースに関する業務
イベントの制作、実施運営に関する業務

以下については、ここでいうイベント実務に該当しない。

・ イベント開催期間中の、歌手、俳優、モデル、司会者、ナレーター等の出演業務
・ イベント準備・開催期間中の物品販売員、湯茶接待要員、床養生、椅子配置、資料複写等の労務
・ 冠婚葬祭
・ 選挙運動
・ 旅行・ホテルのみの手配

イベント企画・運営に従事、同時期に複数のイベントを担当している場合、重複する期間を述べ算出することは出来ない。

○第一次試験

oイベントと社会
oイベントの基礎知識
oイベントの構造
について、マークシート方式の筆記試験(50問)により実施。

○第二次試験

o博覧会イベントに関する知識
o見本市・展示会イベントに関する知識
o会議イベントに関する知識
o文化・スポーツイベントに関する知識

について、マークシート(20問)・記述(2問)・小論文方式(1問)の筆記試験により。

oイベントの業務管理に関する総合的能力について、面接方式により実施。

試験科目





試験地

東京、大阪



受験手数料

第一次試験: 21,000円(消費税含む)
第二次試験: 21,000円(消費税含む)
登録料: 13,650円(消費税含む)




関連リンク

イベント業務管理者資格試験 日本イベント産業振興協会

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イベント検定 

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★受験資格★ 講座受講

★合格率★ 約90%
  
★取得目的★ 就職・再就職



資格の概要

イベント検定とは、社団法人日本イベント産業振興協会が主催する検定試験である。



試験内容

イベント専門家としての実務経験はなくとも的確なオリエンテーションを行って、より適切で効果的なイベントを実施する「イベントについての体系的な基礎知識」を持つ人材を図る

イベントと社会
イベントの基礎知識
イベントの構造
について、マークシート方式(50問)の筆記試験により実施します。



試験地

札幌・新潟・仙台・東京・金沢・名古屋・大阪・福岡など



受験手数料

1級 15,450円 2級 13,650円 3級 8,850円 4級 7,050円



関連リンク

イベント検定 日本イベント産業振興協会

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旅行地理検定 

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★受験資格★ 制限なし

★合格率★ 海外1級 13.7%  国内1級 14.9%
  
★取得目的★ キャリアアップ



資格の概要

旅行地理検定試験は旅先の知識を豊富にし、旅をより楽しく充実したものとしていただくことを目的にとした検定試験。愛称は地理検。

旅行愛好家・旅行業をめざす人々や旅行関係企業・団体が主な受験者。



試験内容

国内地理と海外地理の2つの試験
国内・海外各地の地理の知識・教養レベルが判定できる。

1級・2級・3級・4級に分かれた資格認定試験
4つの級に分かれているので、段階的に知識・教養を身につけられます。初心者の方も目標を持って段階的に上級レベルを目指すことができます。



試験地

札幌・仙台・東京・名古屋・大阪・福岡



受験手数料

1級 3,500円 2級 3,000円 3級・4級 2,500円



関連リンク

旅行地理検定 (旅行地理検定協会)

旅行地理検定 ちょっと体験

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鉄道旅行検定 

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★受験資格★ 制限なし

★合格率★ 
  
★取得目的★ 



資格の概要

鉄道旅行検定試験は、JTB(日本交通公社)グループの旅行地理検定協会が1998年から行っていた検定試験で、現在は実施されていません。

一般的な職業にはほとんど意味はないが、履歴書にも書くことができる。鉄道関係や旅行会社を受験する時は、書いた方がいいのは言うまでもない。

試験科目

全120問(ただし第1回は100問)出題。すべて4択。で実施されていた。

「車両・列車・運行区間・スケジュール」に関する問題 (40問)
「路線、駅・施設、車窓・沿線の景観など」に関する問題 (40問)
「歴史・文化・時刻表・旅行」に関する問題 (40問)

認定と基準

偏差値によって、鉄道の種別にちなんだ級が認定される。

1級「リニア」
2級「のぞみ」
3級「ひかり」
4級「ニューMax」
5級「特急」
6級「急行」
7級「快速」
8級「普通」



試験地

札幌・盛岡・仙台・大宮・東京・千葉・新潟・金沢・静岡・浜松・名古屋・京都・大阪・神戸・岡山・広島・松山・福岡・鹿児島・那覇で実施されていた。



関連リンク

JTB能力開発

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時刻表検定試験 

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★受験資格★ 制限なし

★合格率★ 33.7%
  
★取得目的★ スペシャリスト



資格の概要

時刻表検定試験は、1999年の秋にスタートした鉄道・運輸業界をはじめ旅行・観光産業全般からバックアップを受けて実施される時刻表に関する検定試験。

時刻表検定試験は一般の方には日常生活ではあまり活用されていない時刻表に秘められた1000頁を超える膨大な情報を再発見し、その知識の活用や楽しさを広く知ってもらおうと企画されたもので、他の一般的な、知識量や理解度を試す検定試験とは異なり、時刻表検定では、あくまでも時刻表を使いこなす能力を検定するため、試験には実際の時刻表・電卓の持ち込みが認められています。



試験内容

主に鉄道・運輸分野に関して、時刻表を正確に扱う能力を問う試験内容となっている。本来は旅行業に従事する係員の養成が目的であったと言われるが、実際には鉄道ファンの腕試しといった色彩が強い。1999年から2003年までは年2回(6月、10月または11月)、2004年以降は年1回(11月が多い)実施されている。風変わりな検定試験として何度かTV番組でも取り上げられた。

なお、2007年8月9日より「自宅で旅ができる」をコンセプトに「時刻表“旅”検定」という新たな資格が設けられている。こちらは遠方にいて受験が困難な人や旅行プランの作成などを学習するという目的での「自宅受験型資格」であり、受験料納付後に問題とマークシートが送られ、マークシートを後日返却する方式がとられている。

出題内容によって第1種及び第2種試験に分かれ、ともに制限時間90分、マークシート方式で行われる(出題数は1種60問、2種90問)。試験開始60分後から85分後までは途中退室可能である。なお1種と2種は試験の時間帯が異なり、同時受験することも可能である。2007年度からは両試験の同時受験者(2007年度は先着400名、2008年度は先着600名)にJR時刻表11月号の限定版が贈呈される。

試験が行われる月のJR時刻表は必携とされる。JTB時刻表も内容はほぼ同一だが、JR時刻表の使用を前提として出題される。また電卓(関数電卓を除く)もしくはそろばん、時計の持ち込みが可能である。営業規則、旅行行程、運賃計算などに関する問題が出題されており、1種試験ではより幅広い範囲で時刻表を扱う能力が問われるようになっている。

なお、正答がない問題が存在するなど、問題に誤りがある場合が多い。そのためアンケートや試験後に問い合わせるための用紙を配布している。また正解が複数存在する問題もあり、その場合は正解となる選択肢のいずれかを選択していればよい。毎年1種、2種でそれぞれ2,3問ずつ程度回答に誤りがある。また中には回答が2つあるものもあるがその問題についてはどちらかにマークされていればよい。たとえば1と2が正しい場合はこの1でも2でもどちらをマークしても正解である。ただし1と2を両方ともマークした場合は重複回答とみなされ不正解となる場合がある。


得点によって以下の通りランクが決められる(2008年現在)。試験はいずれも200点満点である。例年、2級以上に認定されるのは第1種検定試験受験者の半数程度である(第1種受験者のうち、2006年度は61.1%、2007年度は66.3%が不合格)。

第1種

博士 180~200点
1級 150~179点
2級 120~149点
不認定 119点以下

第2種

3級 160~200点
4級 120~159点
5級 90~119点
不認定 89点以下


認定証

合格者には点数通知とともに認定証が贈られる。第1種検定試験で180点以上獲得した「時刻表博士」はシルバーカード認定証となる。また第1・2回合格者には証状、第1回の満点獲得者には旅行券があわせて贈られた。なお、第1種検定試験で満点を3回獲得した場合は「名誉博士」に認定され、ゴールドカード認定証と記念品が贈られる。


試験科目





試験地

札幌・東京・大阪・福岡など 全国18都市



受験手数料

第1種 4,000円  第2種 3,500円 

同時受験 6,500円




関連リンク

時刻表検定 時刻表検定協会

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地図力検定 

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★受験資格★ 制限なし

★合格率★ 
  
★取得目的★ スペシャリスト



資格の概要

地図力検定試験」は、地図の知識を豊かにし、地図を楽しく読み・使う力を養うために、(財)日本地図センターが実施している検定試験。

地理・地図の学習を志す方に最適。
地図に関するあなたの知識・レベルを判定できます。
趣味や教育、業務で地図を利用されている方には、新たな発見が可能です。



試験内容

級の認定・「地図力博士」

(1) 成績上位者が1~3級に認定される。
(2) 96点以上の得点をあげた方および1級認定5回の方は「地図力博士」に認定される。
(3) 1級認定3回の方は「準地図力博士」に認定される。
(4) 毎回の最高得点者は表彰される。
(5) 地図力博士、準地図力博士および最高得点者の方には、副賞(1万円分の図書カード)が進呈される。
(6) 測量継続教育(CPD)制度のポイントが毎回付与されます。



試験地

札幌・仙台・東京・名古屋・大阪・広島・福岡



受験手数料

3,000円(税込)



関連リンク

地図力検定 財団法人 日本地図センター

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インターネット旅行情報士検定 

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★受験資格★ 制限なし

★合格率★ 
  
★取得目的★ スペシャリスト



資格の概要

インターネット旅行情報士検定とは、インターネットの仕組みを理解し、インターネット上の旅行情報を効率的に検索・活用できる知識を有しているか、さらにセキュリティや基本的な接続設定の知識などエンドユーザーとしての実務能力を有しているかを認定する試験です。旅行会社社員、旅行業界を目指す学生、さらに旅行好きの一般の方々を対象とします。

目 的

* インターネットの仕組みを理解し、インターネット上の旅行情報を効率的に検索・活用できる能力を判定。(1・2級共通)

こんな方におすすめです

* 旅行業・観光業界にお勤めのみなさま
* 旅行業・観光業界を目指される学生のみなさま
* 旅行業・観光業界にご関心をお持ちのみなさま


* 旅行業におけるパソコン・インターネット利用に関して職場で指導的役割が果たせる。(1級)



試験内容

100分間のオンライン試験

インターネットに接続できれば、自宅のパソコンからはもちろん、職場のパソコンからも、試験期間内の自由な時間に気軽に受験できます。

問題の構成

* 「インターネットの知識を問う問題」 と 「検索能力を問う問題」 で構成されます。
* 検索問題は旅行や観光情報に関するウェブサイトから出題されます。「最新の旅行情報収集に役立つ! おもしろいサイトを知った!」 と好評です。

解説を公開

試験終了後、解答だけでなく復習に役立つ詳細な解説を公開します。



受験手数料

1級 5,000 円 2級 3,000 円



関連リンク

株式会社ジェイティービー能力開発

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