資格取得・・・そして転職へ

資格取得・・・そして転職へでは資格取得と転職に関する情報を掲載しています
資格と転職情報の検索
当サイトから各種資格と転職に役立つ情報を検索できます。
カスタム検索
資格と転職情報の検索
当サイトから各種資格と転職に役立つ情報を検索できます。

スポンサーサイト 

Sponsored Link



上記の広告は1ヶ月以上更新のないブログに表示されています。
新しい記事を書く事で広告が消せます。

[PR] 台湾語・中国語の翻訳


Sponsored Link

精神保健福祉士 

Sponsored Link



★受験資格★ 学歴制限

★合格率★ 約60%
  
★取得目的★ 就職・再就職



資格の概要

精神保健福祉士(Psychiatric Social Worker)とは、精神障害者の保健及び福祉に関する専門的知識及び技術をもって、精神障害の医療を受け、又は社会復帰促進施設を利用している精神障害者の相談に応じ、援助を行うことを業とする者をいう(正しくは、精神保健福祉士法2条を参照。)。精神医学ソーシャルワーカーもしくは、精神科ソーシャルワーカーからPSWとも呼ぶ。国家資格であり、名称独占資格の一つである。

厳密には、精神医学ソーシャルワーカー(精神科ソーシャルワーカー)は職種であり、それに対応する資格が精神保健福祉士であるが、現在では「精神保健福祉士」は職種を意味して用いられることも少なくない。

精神保健福祉士となるには、指定試験機関(同法10条1項、財団法人社会福祉振興・試験センター)が実施する精神保健福祉士試験に合格し(同法4条)、精神保健福祉士登録簿に所定の事項の登録を受けなければならない(同法28条、2条)。



試験内容

精神医学・精神保健学・精神科リハビリテーション学・精神保健福祉論・社会福祉原論など



試験地

北海道・宮城・東京・愛知・大阪・広島・福岡



受験手数料

 11,500円



関連リンク

社団法人日本精神保健福祉士協会WEB

財団法人社会福祉振興・試験センター

[PR] 台湾語・中国語の翻訳


Sponsored Link

移動介護従事者(ガイドヘルパー・外出介護員) 

Sponsored Link



★受験資格★ 

★合格率★ 
  
★取得目的★ 



資格の概要

移動介護従業者(Guide Helper)は、各地の都道府県知事の行う研修を修了した者。通称、ガイドヘルパー、外出介護員と呼ばれている。2003年の支援費制度により現在の名前に変更された。2006年4月の障害者自立支援法施行に伴い「外出介護従業者」に名称が変更されたが、2006年9月30日をもって「外出介護」サービスの大部分の業務が市町村の地域生活支援事業の中の移動支援事業に移行し、その他の業務が居宅介護サービスの通院介助、通院等乗降介助、行動援護サービスに移行したため、現在は「移動支援従事者」と呼ばれることが多い。

以下のような人々の補助を行う。

視覚障害者移動介護従業者 - 視覚障害者の外出の補助を行う。

全身性障害者移動介護従業者 - 全身性障害者の外出の補助を行う。

知的障害者移動介護従業者 - 知的障害者の外出の補助を行う。

試験内容

養成研修

移動支援従事者の従事要件は各市町村により異なり、養成研修の受講が必要とは限らない。

視覚障害者移動介護従業者養成課程

研修内容  視覚障害者の移動介護について

受講対象者 訪問介護員修了者

時間    20時間

全身性障害者移動介護従業者養成課程

研修内容  全身性障害者の移動介護について

受講対象者 訪問介護員修了者

時間    16時間

知的障害者移動介護従業者養成課程

研修内容  知的障害者の移動介護について

受講対象者 訪問介護員修了者

時間    19時間

研修科目

視覚障害者

講義
ホームヘルプサービスに関する知識
ガイドヘルパーの制度と業務
障害者(児)福祉の制度とサービス
障害・疾病等の理解
障害者(児)の心理
移動介護の基礎知識

演習
移動介護の基本技術
屋内の移動介護
屋外の移動介護
応用技術


全身性障害者

講義
ホームヘルプサービスに関する知識
ガイドヘルパーの制度と業務
障害者(児)福祉の制度とサービス
障害・疾病等の理解
障害者(児)の心理
重度脳性まひ者等全身性障害者を介護する上での基礎知識
移動介護にあたっての一般的注意

演習
移動介助の方法
生活行為の介護


知的障害者

講義
ホームヘルプサービスに関する知識
ガイドヘルパーの制度と業務
障害者(児)福祉の制度とサービス
障害・疾病等の理解
障害者(児)の心理
移動介護の基礎知識

演習
移動介護の基本技術



問い合わせ先

各地方自治体の福祉担当課



受験手数料

10,000円~15,000円程度

[PR] 台湾語・中国語の翻訳


Sponsored Link

医師 

Sponsored Link



★受験資格★ 学歴制限

★合格率★ 約90%
  
★取得目的★ 独立・開業



医師は、医療および保健指導を司る医療従事者。

医学に基く傷病の予防、診療および公衆衛生の普及を責務とする。

資格の概要

日本で医師の資格を規定する根拠となっている法は「医師法」であり、医師法第17条に「医師でなければ、医業をなしてはならない。」とある。

古くは医療行為は医師のみで行われてきたもので、現在でも離島や過疎地では軽症患者に対しては医師一人だけで多くの診療科に対する医療行為を完結させる必要があり、「医師」の資格により、全ての医療行為が完結できなければならない。よって「医師」が「検査ができない」「レントゲンが撮れない」「看護ができない」「透析ができない」「薬が出せない」「リハビリテーションができない」などということは法律上はなく、実際これらの業務を医師が行っている施設も数多くある。

しかし他の資格者も法により許可されている範囲で医療行為は行うことは認められており、医業=医療行為ではなく、医療法の定める医療提供施設での行為が医療行為であるとすれば、医師がすべての医療行為を行える訳ではない。医療行為以外でも、コ・メディカルの権限を完全に有しているわけではなく、それらの資格をすべて所持しているのと同等とは言えない。例えば以下のような行為が医師の資格では行えない。


歯科医師が行う歯科医業のうち、口腔外科以外の歯科領域

ただし、これは医師も行うことができるかどうか議論がある(医業#歯科医業との重複範囲)。


薬剤師の行う調剤、薬局の管理、一般用医薬品の販売、医薬品総括製造販売責任者

特に調剤はたとえ自己の処方箋であっても、薬剤師法第19条の定める要件を満たさなければできないほか、他の医師等による処方箋は一切調剤することができない。


歯科医院・助産院・接骨院・鍼灸院の開院、臨床検査を請負い利益を得る行為


薬剤管理指導料、各種療法点数の算定


また民法の規定に基づく監護権を根拠に、親が子供の応急処置を行う場合も、処罰の対象とはならないと一般には解される。

現在医療は専門化・細分化しており、患者に質の高い医療を提供しようとするとき、1人の医師だけで対応することは限界があり、医療チームのリーダーとして、他の医療従事者との協力関係を築くことが求められる。



試験内容

1946年、医師実地修練制度に基づき、第一回医師国家試験が行われる。

1985年まで春・秋年二回行われていたが春に年一回となる。

1993年より出題科目指定がなくなり、出題科目を全科とした総合問題形式となる。

2001年より出題数が550問(のち530問)9ブロック(うち50問(のち30問)は試行問題)になり、試験日程が3日間となる。

2004年までは毎年3月に行っていたが、2005年より臨床研修義務化に伴い2月に行われる。

2007年、試行問題がなくなり、出題数が500問、8ブロックの出題となる。

2008年、必修の基本的事項、医学総論、医学各論のそれぞれの領域について、一般問題と臨床実地問題(長文形式含む)が同一ブロック内で出題されるようになり、3領域×3ブロック=9ブロックでの出題となる。
また2001年-2005年までの問題、解答は非公表であったが、2005年11月11日に厚生労働省Web上にて公表となった。

受験資格

医師法第11、12条の規定に基づく。

学校教育法に基づく大学において、医学の正規の課程を修めて卒業した者。

防衛医科大学校卒業生(防衛庁設置法第19条)。

医師国家試験予備試験に合格した者で、合格した後1年以上の診療及び公衆衛生に関する実地修練を経た者。

外国の医学校を卒業し、又は外国で医師免許を得た者であって、厚生労働大臣が上記の二つと同等以上の学力及び技能を有し、かつ、適当と認定した者。

沖縄の復帰に伴う厚生省関係法令の適用の特別措置等に関する政令第17条第1項の規定により、沖縄復帰前に琉球政府の医師法(1955年立法第74号)の規定による医師免許を受けたものとみなされる者であって、厚生労働大臣が認定した者。



試験内容

厚生労働省より示される試験内容は以下の通り。

臨床上必要な医学及び公衆衛生に関して、医師として具有すべき知識及び技能。

試行問題を出題し、これは採点から除外する(2007年より試行問題は廃止)。


出題基準

司法試験のように出題科目が限定されているのではなく、基礎医学・臨床医学・社会医学などすべての医学関連科目が出題範囲である。また、科目ごとの試験ではなく、すべての科目を取り混ぜた総合問題形式である。それぞれの専門分野から選出された医師国家試験委員によって、考案され、出題される。医師として知っておくべき内容を出題するとして、4年に1度「医師国家試験出題基準」が出され、そこに挙がっている項目、疾患、症候等を基本として出題される。

試験科目


現在、試験は3日間、計500題の選択肢問題で行われている。それぞれ一般問題1点、臨床実地問題3点で計算される。また、2もしくは3問以上選択するとそれだけで不合格となる禁忌肢問題が含まれている。

必修の基本的事項・一般問題
必修の基本的事項・臨床実地問題(長文形式含む)
医学総論・一般問題
医学総論・臨床実地問題(長文形式含む)
医学各論・一般問題
医学各論・臨床実地問題



試験地

北海道、宮城県、東京都、新潟県、愛知県、石川県、大阪府、広島県、香川県、福岡県、熊本県、沖縄県



受験手数料

 15,300円



関連リンク

厚生労働省:医師国家試験

医師国家試験一般問題

[PR] 台湾語・中国語の翻訳


Sponsored Link

臨床検査技師 

Sponsored Link



★受験資格★ 学歴制限

★合格率★ 75%
  
★取得目的★ 就職・再就職




医師の監督指導の下、血液や尿の検査をはじめとして、心電図・脳波・超音波検査など様々な検査を行う。医学の進歩や技術の発展に伴い医療現場では様々な医療機器を用いた新しい検査方法が生まれており、臨床検査技師には安定した需要がある。

資格取得後は、病院の他に大学や製薬会社の研究室、臨床検査センター、医療機器メーカー、公害・衛生関係会社などに勤務するケースもあります。

資格の概要

臨床検査技師(りんしょうけんさぎし、英Medical technologist/Medical laboratory technician)は、病院などの医療機関において種種の臨床検査を行う技術者である。 検査の多くは元来医師・歯科医師の行っていたものであったが、検査の複雑化とともに分業化が進み、現在の医療に臨床検査技師は不可欠の存在となっている。コ・メディカルの一種。


資格取得について

臨床検査技師国家試験を受験し、合格し、免許を申請しなければならない。

臨床検査技師国家試験の受験資格を得るには、臨床検査に関わる3年制の短期大学、3年制の専門学校、4年制の大学(医学部臨床検査技術学科および医療衛生学部や保健学部など)を修業あるいは卒業することが主たる要件である。傾向として、4年制大学を志望する学生が増えてきており、大学院への進学もまた多くなってきている。

このほか、薬学部、獣医学部、理学部などにおいて薬学、獣医学、理学などの課程に加えて臨床検査に関わる一定の科目を取得し、受験資格を得ることができる。また、医学部医学科、歯学部歯学科(生命歯学部生命歯学科)の卒業者および医師・歯科医師免許取得者も臨床検査技師国家試験の受験資格を有する。



試験内容

医用工学概論・公衆衛生学・臨床検査医学総論など



試験地

北海道・東京・大阪・福岡など



受験手数料

11,300円



関連リンク

日本臨床衛生検査技師会ホームページ

臨床検査技師のお部屋 RINSYOUKENSA NO HEYA

臨床検査関連リンク集

[PR] 台湾語・中国語の翻訳


Sponsored Link

診療放射線技師 

Sponsored Link



★受験資格★ 学歴制限

★合格率★ 76.5%
  
★取得目的★ 就職・再就職




診療放射線技師(Radiological Technologist)は病院などの医療機関において放射線を用いて撮影・治療を業務とする国家資格を有する医療技術職である。 業務の多くは元来医師(歯科医師を含む、以下同様)の行っていたものであったが、医療の複雑化とともに分業化が進み、現在の医療に診療放射線技師は不可欠の存在となっている。

資格の概要

診療放射線技師の資格を得るには、国が定めた短期大学、専門学校、理系の大学の診療放射線学に関する学科を3年以上修め、診療放射線技師国家試験に合格していなければならない。

日本放射線技師会は4年制大学による高等教育を推奨しているが、一部で(学校屋と呼ばれる儲け主義の学校経営者が安易に学校を造って、レベルを落とした診療放射線技師を輩出している)専門学校による3年制養成機関の新設も行われており、日本放射線技師会で懸念の問題である。

就職の難易度は上昇しているのは安易にレベルの低い専門学校を乱立したせいである。多くの短期大学は、四年制大学への改組、移行が進み、現在の診療放射線技師教育は大学が主流となっている。また、かつて専門学校や短期大学を卒業した診療放射線技師は、学位授与機構や、大学編入学制度によって学位取得を修業しながらおこなっている。また、近年、診療放射線学系の大学の設置とその増加によって、大学における診療放射線技師教育は、基礎教育に位置づけられるようになってきている。

更に高度な医療技術を学習するための高等教育は、それに対応した診療放射線学系の大学院への進学が主流となっている。

診療放射線技師の業務

医師又は歯科医師の指示の下に、放射線を人体に対して照射することができる。

照射には、撮影を含み、機器を人体内に挿入するものを除く
ここでいう「放射線」とは

アルファ線及びベータ線

ガンマ線

100万電子ボルト以上のエネルギーを有する電子線

X線

その他政令で定める電磁波又は粒子線

をいう。 ここまでは、業務独占である(但し、医師も自身の担当する患者に対しては行うことが出来る。)。この他、診療の補助として、磁気共鳴画像診断装置やCTscan装置やangio装置やPET装置、その他の画像による診断を行うための装置を用いた検査を行うことができる。具体的には、医師の指示の下での、X線やγ線など放射線の治療のための照射、X線写真の撮影、放射線を使用しない分野の画像診断(超音波検査、MRI撮影等)など多岐にわたる。また、平成17年に診療放射線技師法施行令が改正され、診療放射線技師の粒子線の取扱いが法律上認められた。

政令で定める電磁波又は粒子線は、次のとおり。

陽子線及び重イオン線

中性子線



試験内容

基礎医学大要・放射線生物学・放射線物理学・放射化学・医用工学・診療画像機器学など



試験地

北海道・東京・大阪・福岡など



受験手数料

11,400円



関連リンク

厚生労働省

社団法人 日本放射線技師会[ JART ]

診療放射線技師国家試験のページ

[PR] 台湾語・中国語の翻訳


Sponsored Link

衛生検査技師 

Sponsored Link



資格廃止について

2005年5月2日、「臨床検査技師、衛生検査技師等に関する法律の一部を改正する法律(平成17年法律第39号)」が公布され(平成18年3月27日政令第69号により平成18年4月1日から施行)、新規の衛生検査技師免許は廃止され、法律名称は「臨床検査技師等に関する法律」に変更された。

経過措置として、平成17年法律第39号施行の際現に衛生検査技師の免許を受けている者は、継続して衛生検査技師の業務を行うことができる(平成17年法律第39号附則第3条第1項)。

衛生検査技師(えいせいけんさぎし、英Public Health Laboratory Technologist)は、病院などの医療機関において種種の検査を行う技術者である。コ・メディカルの一種。ただし、臨床検査技師と重なる業務が多く、新規免許は2011年3月をもって交付できなくなるが、それまでに免許を受けたものはこれまでと同様に業務を行なうことができる。


衛生検査技師の業務

衛生検査技師は、「衛生検査技師」の名称を用いて、医師の指導監督の下に

微生物学的検査
血清学的検査
血液学的検査
病理学的検査
寄生虫学的検査
生化学的検査
を行うことができる。

臨床検査技師とは業務内容がほぼ重なる。違いは、臨床検査技師は診療の補助としての採血と厚生労働省令で定める生理学的検査ができるが、衛生検査技師はできないところにある。


資格取得について
筆記試験等はなく、主に以下のような者が申請すれば免許が与えられる。申請は2011年3月までに行なわなければならない。

大学において医学、歯学、獣医学、薬学、保健衛生学の課程を修めて卒業した者
医師、歯科医師、獣医師、薬剤師
大学において厚生労働大臣の指定する科目修めて卒業した者
外国の医学校、歯科医学科、獣医学校、薬学校を卒業した者
外国で医師免許、歯科医師免許、獣医師免許若しくは薬剤師免許を受けられた者


関連職種

臨床検査技師

臨床検査技師は、衛生検査技師ができる検体検査業務に加えて、診療の補助としての採血と省令で定める生理学的検査を行う。検体検査については名称独占資格であるが、採血と生理学的検査については業務独占資格(保健師助産師看護師法の制限解除)である。

[PR] 台湾語・中国語の翻訳


Sponsored Link

歯科医師 

Sponsored Link



★受験資格★ 学歴制限

★合格率★ 74.2%
  
★取得目的★ 独立・開業


歯科医師は、歯科医療の領域において、歯学に基づいて傷病の予防、診断および治療、そして公衆衛生の普及を責務とする医療従事者である。その職務等に関しては、歯科医師法により規定されている。業務独占資格および名称独占資格の医療資格である。


資格の概要

歯科医師は、一般に齲蝕(むし歯)などの硬組織疾患を予防および治療する医療従事者と考えられているが、実際はそうではない。

歯科医師を大別すると下記のようになり、それぞれが連携あるいは跨って治療・研究を行っている。一部では、「歯科」というと歯一組織しか診ていないような印象を一般に受けることから、広く全身の健康増進・治療・予防という観点から「口腔科」、「口腔医」という名称を使用した方がよいとの意見もある(ただし現在、法的に口腔科・口腔医と標榜はできない)。

基礎医学および歯学を専門とする分野:口腔領域から全身領域における様々な基礎研究。医学部基礎医学系と類似するが、基本的に口腔内からのアプローチによる研究が主であり、また歯科疾患の主な原因である細菌学分野や歯科材料に関連する理工学分野が大きな位置を占めており、これらが医科との違いでもある。

硬組織疾患を専門とする分野:歯それ自体の疾患(むし歯など)を治療・予防する。

軟組織疾患を専門とする分野:歯周組織・舌の疾患(歯周病・舌癌など)を治療・予防する。

全身疾患を専門とする分野:例えば歯科麻酔科の救急医療や全身麻酔、歯科放射線科での全身疾患治療、歯周病科での口腔内微生物と全身疾患の関連研究など様々。


専門医・認定医資格

専門医資格(厚生労働省から広告が認められている資格)
口腔外科専門医(日本口腔外科学会)
歯周病専門医(日本歯周病学会)
歯科麻酔専門医(日本歯科麻酔学会)
小児歯科専門医(日本小児歯科学会)
学会認定専門医
歯科保存専門医(日本歯科保存学会)
歯列矯正専門医(日本矯正歯科学会)
口腔病理専門医(日本病理学会)
インフェクションコントロールドクター(ICD制度協議会)etc


認定医

日本歯科麻酔学会認定医(日本歯科麻酔学会)
日本成人矯正歯科学会認定医(日本成人矯正歯科学会)
日本口腔インプラント学会認定医(日本口腔インプラント学会)
日本歯科審美学会認定医(日本歯科審美学会)
日本補綴歯科学会認定医(日本補綴歯科学会)
日本口腔衛生学会認定医(日本口腔衛生学会)
日本歯科放射線学会認定医(日本歯科放射線学会)
日本障害者歯科学会認定医(日本障害者歯科学会)
日本顎咬合学会認定医(日本顎咬合学会)
日本顎関節学会認定医(日本顎関節学会)
日本全身咬合学会認定医(日本全身咬合学会)
日本歯内療法学会認定医(日本歯内療法学会)
日本歯科東洋医学会認定医(日本歯科東洋医学会)
日本スポーツ歯科医学会認定医(日本スポーツ歯科医学会認定医)
日本レーザー歯学会認定医(日本レーザー歯学会)etc
その他
一級解剖組織技術士認定(日本解剖学会)


歯科医師に付与される資格(医師同様)

無試験・講習(歯科医師資格があることにより付与される資格)
食品衛生管理者
衛生検査技師
衛生管理者 etc
有試験(受験資格が付与される又は試験が一部免除になる資格)
臨床検査技師
歯科技工士
労働衛生コンサルタント etc


歯学部歯学科を持つ日本の大学(29校)

国立大学法人(11校)、公立大学法人(1校)

北海道大学
東北大学
東京医科歯科大学
新潟大学
大阪大学
岡山大学
広島大学
徳島大学
九州大学
長崎大学
鹿児島大学
九州歯科大学(公立)


私立(17校)

北海道医療大学
岩手医科大学
奥羽大学
日本歯科大学(生命歯学部、新潟生命歯学部)
東京歯科大学
日本大学(歯学部、松戸歯学部)
昭和大学
明海大学
鶴見大学
神奈川歯科大学
松本歯科大学
朝日大学
愛知学院大学
大阪歯科大学
福岡歯科大学



試験地

北海道・宮城・東京・新潟・愛知・大阪・広島・福岡



受験手数料

18,900円



関連リンク

日本歯科医師連盟

[PR] 台湾語・中国語の翻訳


Sponsored Link

義肢装具士 

Sponsored Link



★受験資格★ 学歴制限

★合格率★ 92.4%
  
★取得目的★ スペシャリスト




事故や病気で手足を失ったり、身体機能に障害のある人に対し、医師の指示を受けながら身体に適合した義手や義足、コルセットなどの装具を製作するのが、義肢装具士の仕事。

病院やリハビリテーション施設などの依頼により、現場に赴き使用箇所に合わせて型をとり、性別、年齢、趣味などを細かく分析し、素材や機械部分の形式を選ぶ。

リハビリテーションの知識も要求される責任の思い仕事。

資格の概要

義肢装具士とは厚生労働大臣の免許を受けて、義肢装具士の名称を用いて、医師の処方の下に、義肢及び装具の装着部位の採寸・採型、製作及び身体への適合を行うことを業とする者をいう。

義肢装具士の役割

採寸・採型→組立 → 仮合わせ → 仕上げ → 最終適合の順序で行われる。

義肢装具士の業務

採寸・採型、製作、身体への適合はもちろんのこと、適合に際して、義肢の場合の不安定さをなくしたり、患者に対するつけたときの恐怖心を取り除くなどの心のケアも含まれる。

義肢と装具の違い

義肢とは失った体の一部を器具及び機器を装着して失った体の機能の代用をすること。義手・義指・義足

装具とは事故や病気などで四肢・体幹に機能障害を負った場合において四肢・体幹の機能障害の軽減を目的として使用する補助器具。装具の中に靴型装具として整形靴も含まれる。



受験資格

大学入学資格を有する者で厚生労働大臣指定の技師装具士養成所において3年以上、必要な知識、及び技能を修得した者 など


試験科目

臨床医学大要・義肢装具工学・義肢装具材料学・義肢装具生体力学・義肢装具採型・採寸学 など



試験地

東京



受験手数料

65,900円



関連リンク

財団法人テクノエイド協会

日本義肢装具士協会

社団法人日本義肢協会

[PR] 台湾語・中国語の翻訳


Sponsored Link

臨床工学技士 

Sponsored Link



★受験資格★ 学歴制限

★合格率★ 84.7%
  
★取得目的★ 就職・再就職



臨床工学技士は、医療に関する国家資格の一つで、「厚生労働大臣の免許を受けて、臨床工学技士の名称を用いて、医師の指示の下に、生命維持管理装置の操作及び保守点検を行うことを業とする者」(臨床工学技士法第2条)と定められている。生命維持管理装置とは、人の呼吸、循環又は代謝の機能の一部を代替し、又は補助することが目的とされている装置をいう。(臨床工学技士法第2条)


資格の概要

歴史

近年、医用工学の発展により、医療現場では様々な医療機器が使用されるようになり、医師を補助するため、これらを専門に扱う技術者が業務を行うようになった。医療機器を扱う業務に対する国家資格の必要性が高まり、1987年、臨床工学技士法が成立した。

1987年6月 臨床工学技士法成立。
1988年4月 臨床工学技士法施行。
1995年 臨床工学技士法改正。
1999年 臨床工学技士法改正。
2001年 臨床工学技士法改正。


主な業務

病院・診療所や、医療機器メーカーが主な就業先となる。

呼吸療法業務
人工呼吸器、吸入療法機器
人工心肺業務
人工心肺装置、冠灌流装置、補助循環装置
血液浄化業務
血液透析、血液濾過、血液濾過透析、血漿交換、血漿吸着、
高気圧治療業務
ICU業務、CCU業務
人工呼吸器、補助循環装置
手術室業務
人工呼吸器、人工心肺装置、除細動器、ポリグラフ、脳神経誘発電位装置、関連監視機器操作
心臓カテーテル検査室業務
ポリグラフ操作、スティムレーター操作(EPS&ABL)、アブレーター操作、体外式ペースメーカー操作、ペースメーカー植込み交換(プログラマ他操作)、ローターブレーター、IVUS、IABP、PCPS、カテ出し、その他カテ室周り補助
保守点検業務
安全管理業務
ペースメーカー外来
プログラマ操作

専門認定士

高度な専門性を持った臨床工学技士に対し、関連学会が次のような認定制度を設けている。

透析技術認定士(血液浄化業務)
日本腎臓学会、日本泌尿器科学会、日本人工臓器学会、日本移植学会、日本透析医学会
体外循環技術認定士(人工心肺業務)
日本人工臓器学会、日本胸部外科学会、日本心臓血管外科学会
3学会合同呼吸療法認定士(呼吸療法業務)
日本胸部外科学会、日本呼吸器学会、日本麻酔科学会
臨床高気圧治療技師(高気圧治療業務)
日本高気圧環境医学会
臨床ME専門認定士(保守点検業務・安全管理業務)
日本生体医工学会、日本医療機器学会


関連資格

第1種ME技術実力検定試験(日本生体医工学会)
受験資格:次のいずれかを満たしていること
第2種ME技術実力検定試験合格者
臨床工学技士免許所有者
第2種ME技術実力検定試験(日本生体医工学会)
受験資格:不問


問題点

コ・メディカルの中では診療放射線技師、臨床検査技師と比較して歴史が浅く、一般への知名度の低い国家資格である。
臨床工学技士は、治療、手術の立会いなど、直接患者の生命に関わる業務を行うことも業務の一つである。しかし、歴史が浅く、病院内での待遇は必ずしも良いとは限らない。

臨床工学技士の養成所は一年制の専攻科から四年制大学まである。同じ臨床工学技士でも能力にばらつきが見られるため、専攻科廃止論が取りざたされる一方、卒後教育の重要性も議論されている。



試験内容

下記の養成校で専門的知識・技術を修了することで、臨床工学技士国家試験への受験資格を得、試験に合格することで資格取得する。


厚生労働省令で定める学校、文教研修施設若しくは養成所(ア)

文部科学大臣の指定する診療放射線技師学校又は厚生労働大臣の指定する診療放射線技師養成所

文部科学大臣の指定する臨床検査技師学校又は厚生労働大臣の指定する臨床検査技師養成所

文部科学大臣の指定する理学療法士若しくは作業療法士学校又は厚生労働大臣の指定する理学療法士若しくは作業療法士養成施設

視能訓練士法第14条第1号により文部科学大臣の指定する視能訓練士学校又は厚生労働大臣の指定する視能訓練士養成所

義肢装具士法第14条第1号及び第2号により文部科学大臣の指定する義肢装具士学校又は厚生労働大臣の指定する義肢装具士養成所

防衛医科大学校

職業能力開発短期大学校、職業能力開発大学校及び職業能力開発総合大学校


厚生労働省令で定める学校、文教研修施設若しくは養成所(イ)

(ア)に掲げる学校、文教施設又は養成所

視能訓練士法第14条第2号により文部科学大臣の指定する視能訓練士学校又は厚生労働大臣の指定する視能訓練士養成所

義肢装具士法第14条第3号により文部科学大臣の指定する義肢装具士学校又は厚生労働大臣の指定する義肢装具士養成所

高等学校専攻科
防衛大学校
水産大学校
海上保安大学校
気象大学校


厚生労働大臣の指定する科目(A)(B)
厚生労働大臣の指定する科目(A)(B)は養成所入学前に履修している必要がある。養成所入学資格参照。

厚生労働大臣の指定する科目(C)

公衆衛生学、医学概論、解剖学、生理学、病理学、生化学、薬理学、免疫学、看護学概論、応用数学、医用工学、電気工学、電子工学、物性工学、機械工学、材料工学、計測工学、医用機器学概論、生体機能代行装置学、医用治療機器学、生体計測装置学、医用機器安全管理学、臨床医学総論、関係法規、臨床実習


臨床工学技士養成所

養成所(1)
修業年数3年以上の養成所。

札幌医療科学専門学校 [札幌医療科学専門学校]
北海道ハイテクノロジー専門学校 [北海道ハイテクノロジー専門学校]
東北文化学園専門学校 [東北文化学園専門学校]
国際メディカルテクノロジー専門学校
東洋パラメディカル学院 [東洋パラメディカル学院]
太田医療技術専門学校
東京電子専門学校 [東京電子専門学校]
日本工学院専門学校 [日本工学院専門学校]
読売理工医療福祉専門学校 [読売理工医療福祉専門学校]
池見東京医療専門学校 [池見東京医療専門学校]
北里大学(医療衛生学部医療工学科)(4年制)
ふれあい横浜専門学校(旧:専門学校横浜外語ビジネスアカデミー)[ふれあい横浜専門学校]
国際メディカル専門学校
静岡医療科学専門学校(3年制)
東海医療科学専門学校[東海医療科学専門学校]
中部大学技術医療専門学校[中部大学技術医療専門学校]
国際医学技術専門学校
鈴鹿医療科学大学(医用工学部臨床工学科、医用電子工学科)(4年制)
日本メディカル福祉専門学校
大阪ハイテクノロジー専門学校(昼3年制、昼4年制、夜4年制) [大阪ハイテクノロジー専門学校]
大阪医専(昼・夜4年制) [大阪医専]
神戸総合医療専門学校(臨床工学科) [神戸総合医療専門学校]
川崎医療短期大学(臨床工学科)
専門学校国際医療福祉総合学院
広島国際大学(保健医療学部臨床工学科)
四国医療工学専門学校
福岡医科歯科技術専門学校
熊本総合医療福祉学院 [熊本総合医療福祉学院]
大分臨床工学技士専門学校
埼玉医科大学(保健医療学部医用生体工学科)(4年制)
九州保健福祉大学(保健科学部臨床工学科)(4年制・平成19年4月新設・1期生入学)


養成所(2)

修業年数1年以上の養成所。

日本工学院専門学校(昼1年制、夜2年制)
北里大学保健衛生専門学院
帝京医学技術専門学校
藤田保健衛生大学短期大学(専攻科臨床工学技術専攻)
京都保健衛生専門学校
日本メディカル福祉専門学校(夜2年制)
大阪ハイテクノロジー専門学校(昼1年制) [大阪ハイテクノロジー専門学校]
神戸総合医療専門学校(臨床工学専攻科) [神戸総合医療専門学校]
天理医学技術学校


養成所(3)

修業年数2年以上の養成所。

読売理工医療福祉専門学校 専攻科


大学

厚生労働大臣の指定する科目(C)を履修可能な大学。

北海道工業大学(工学部医療福祉工学科)
桐蔭横浜大学(医用工学部臨床工学科)
千葉科学大学(危機管理学部防災システム学科)
帝京平成大学(現代ライフ学部情報サイエンス学科)
東京電機大学(理工学部生命工学科)
東海大学(開発工学部医用生体工学科)
杏林大学(保健学部臨床工学科)
大阪電気通信大学(医療福祉工学部医療福祉工学科)
姫路獨協大学(医療保健学部臨床工学科)
岡山理科大学(理学部応用物理学科,工学部生体医工学科)[生体医工学科]
川崎医療福祉大学(臨床工学科)
倉敷芸術科学大学(生命科学部生命科学科)
広島国際大学(臨床工学科)
東亜大学(医療工学部医療工学科)
東和大学(工学部医療電子工学科)[平成19年度の学生募集停止中]
埼玉医科大学(保健医療学部医用生体工学科)
徳島文理大学(工学部臨床工学科)


養成所入学資格

養成所(1)および大学

大学に入学する資格のある者。

養成所(2)および養成所(3)


養成所(2)

大学、高等専門学校又は厚生労働省令で定める学校、文教研修施設若しくは養成所(ア)において2年(高等専門学校にあっては5年)以上修業した者で、以下に記載する厚生労働大臣の指定する科目を修めたもの。


養成所(3)

大学、高等専門学校又は厚生労働省令で定める学校、文教研修施設若しくは養成所(イ)において1年(高等専門学校にあっては4年)以上修業した者で、以下に記載する厚生労働大臣の指定する科目を修めたもの。


厚生労働大臣の指定する科目

人文科学2科目
社会科学2科目
自然科学2科目
外国語
保健体育


養成所(2)では下記科目のうち8科目、養成所(3)では4科目
公衆衛生学、解剖学、生理学、病理学、生化学、免疫学、看護学概論、保健技術学、応用数学、医用工学概論、システム工学、情報処理工学、電気工学、電子工学、物性工学、機械工学、材料工学、計測工学、放射線工学概論、臨床医学概論、内科診断学
実際に大学等で履修した科目名と異なることも多いが、同等の内容であれば履修済と判定される。履修済かどうかの判定は各養成所に任されており、養成所によって履修済と判定される科目数が異なる場合がある。また、養成所によっては必修としている科目もある。したがって、受験希望者は、各養成所ごとに成績証明書を添付して問い合わせる必要がある。



試験地

北海道・東京・大阪・福岡



受験手数料

30,900円



関連リンク

社団法人 日本臨床工学技士会

MedicalWorkers

[PR] 台湾語・中国語の翻訳


Sponsored Link

柔道整復師 

Sponsored Link



★受験資格★ 学歴制限

★合格率★ 74.3%
  
★取得目的★ 独立・開業


柔道整復は一般的には骨接ぎ、接骨などといわれ、柔道の治療術を起源として東西の医学技術を組み入れながら発展してきた伝統的な治療術。
スポーツ人口の増加や高齢化社会によって、柔道整復師のニーズは拡大しており接骨院や病院で技術を磨き、独立開業を目指す資格者も増えている。
信頼性の高い国家資格だが、治療には意思の同意が必要でもあり、外科手術や薬の投与はできない。

資格の概要

柔道整復師法(昭和45年法律19号)に基づいて骨折・脱臼・捻挫・挫傷や打撲といった外傷に対する施術(柔道整復術=接骨、ほねつぎ療治とも)を行う者。俗に接骨師、あるいは「ほねつぎ」とも言う。元々は千住名倉などに代表されるような家伝の接骨術を継承してきたほねつぎや、柔道の師範・師範代、経験者でも相当な実力を有する者が資格を取得し、道場に併設する形で営まれる接骨院が多かった(現在はいずれも少数)。しかし、現在では、道場自体が減少していることもあり、道場に併設される接骨院は減少している。2000年以降養成施設が急増したこともあり、近年の資格取得者の大部分は柔道とは無関係となっている。なお、「整体師」と混同されることがあるが、全く無関係である。

現在の柔道整復師法(平成11年3月29日厚生省告示第70号)には「接骨」が正式なものとされ、「整骨」は整形に類似し違法としているが、「整骨院」という名称は現在でもよく使われる。


業務範囲


柔道整復師法が業務範囲を定める。

柔道整復師は、施術所(いわゆる「接骨院」「整骨院」)を保健所に届出る事で開設できる。

医師法の規定により、医行為である診療(診察と治療)を行うことは認められていない。しかし、一定の条件の下で、独立して、柔道整復の施術を行うことを、法は認めている。

施術所では、捻挫・挫傷・打撲・骨折・脱臼等に対して柔道整復の施術を行う。柔道整復は、医師以外、柔道整復師のみが行うことができる(業務独占)。

法律の規定により、骨折・脱臼に対して柔道整復の施術を行う場合は、医師の同意(柔道整復師の施術について)を要するが、応急処置として施術を行なう場合にはこの限りではない(歯科医師は顎関節など歯科医業範囲内に限られ、「医師」の定義に含めない)。また、外科手術、投薬を行うことはできない。しかし、柔道整復の業務に当然伴う程度の湿布は許されている(厚生省回答昭和24年6月8日)。

来所者(いわゆる患者)を観察(「診察」とは異なる)し、骨折・脱臼を除き、自らの判断で柔道整復の「施術」(「治療」とは異なる)する。このように用語を使い分けるのは、法律上、診察および治療は医師および歯科医師のみができることだからである。つまり、柔道整復師ができる業務の範囲は医師と比べて制限されている。

来所者の病態を判断する他、病態が自己の業務範囲であるか、医師の診療を受けさせる必要があるかを判断する義務がある。

柔道整復師が関わる骨折や脱臼等の診断に使用するレントゲン写真は、医師または医師の指示の下で診療放射線技師のみが撮影し、診断は医師が行なう(医師の診断独占権)。柔道整復師は、レントゲン写真を撮影する事は出来ない。但し、病院・診療所で撮影したレントゲン写真は、医師の診断後柔道整復師が施術の参考にする為、貸し出される事もある。

多くの柔道整復師は、独立した施術所を開設している。医療機関等に勤務し、医師の指示の下で柔道整復の施術を行う柔道整復師は、コメディカルまたは医療従事者の定義に当てはまる。


その他

施術所では、柔道整復師に認められた療養費受領委任払い制度による健康保険を用いるところが殆どである。
近年、一部柔道整復師の療養費不正請求が問題化している。手口の多くは、柔道整復師が取り扱うことのできない慢性的な病態である肩こり・慢性腰痛・関節リウマチなどを施術し、傷病名を偽って医療費を請求するものである。柔道整復師から出される不正レセプトでは、多くの患者が4部位を同時に捻挫するという一般的な医学常識とかけ離れた状況が存在している。



試験内容

解剖学・生理学・運動学・病理学概論・衛生学・公衆衛生学・一般臨床医学・外科学概論 など



試験地

北海道・東京・大阪・福岡など



受験手数料

23,300円



関連リンク

社団法人 日本柔道整復師会

柔道整復師クラブ

[PR] 台湾語・中国語の翻訳


Sponsored Link
こんな資格もあります
資格取得・・・そして転職へArchives

資格一覧
資格の合格率と分類
資格・検定関連サイト紹介
注目の資格ランキング
ブログパーツ
名言集


メール共有メーラー・顧客管理ソフト 債務整理 静的・テキストリンクの相互リンク集でSEO対策しませんか!
上記広告は1ヶ月以上更新のないブログに表示されています。新しい記事を書くことで広告を消せます。