資格取得・・・そして転職へ

★受験資格★　学歴制限

★合格率★　97.5％
　　
★取得目的★　就職・再就職

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病気や怪我などで歩けなくなったり、基本動作ができなくなった患者に対し、マッサージや温熱電気刺激など物理的な治療を用いてリハビリテーションの指導や助言を行うのが理学療法士の仕事。

高齢化社会の進行で活躍の場が広がり、医療施設やリハビリテーションセンター、さらには高齢者施設、障害者施設といった福祉施設などから、今後もニーズが高まると予想されている。

資格の概要

理学療法士は、一般に考えられている高齢者、交通事故などにより発生した身体機能障害の回復のためのトレーニングのみならず、脳卒中での片麻痺などから、新生児の運動能力の発達の遅れ、身体的な障害を持つ人に対して、医師の（時に歯科医師）の指示の下、その基本的動作能力の回復を図るため、治療体操その他の運動を行わせ、及び電気刺激、運動療法、温熱その他の物理的手段を加える者であり、その活動を理学療法という。こうした治療を中心としたリハビリテーション病院も少しずつではあるが、増えてきている。

大学・専門学校教育においてこの職種の養成教育が始まり、当初は養成校の数は少なかったが、近年急激に増設されている。大学および大学院での教育が現在は主流となってきている。大学など養成校での修学過程を終了後、理学療法士国家試験の受験資格を得る。資格創設初期においては人員確保の為、医療施設勤務の柔道整復師からの資格転向が例外処置として認められていた。

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試験内容

理学療法士国家試験とは、国家資格である、理学療法士の免許を取得するための国家試験である。

理学療法士及び作業療法士法第10条に基づいて行われる。厚生労働省医政局監修。


受験資格

(1)学校教育法（昭和22年法律第26号）第56条の規定により大学に入学することができる者で、文部科学省令・厚生労働省令で定める基準に適合するものとして、文部科学大臣が指定した学校又は厚生労働大臣が指定した理学療法士養成施設において、3年以上理学療法士として必要な知識及び技能を修得したもの（平成19年3月30日（金曜日）までに修業し、又は卒業する見込みの者を含む。）

(2)外国の理学療法に関する学校若しくは養成施設を卒業し、又は外国で理学療法士の免許に相当する免許を得た者で、厚生労働大臣が(1)に掲げる者と同等以上の知識及び技能を有すると認定したもの

(3)法の施行の際（昭和40年8月28日）現に文部大臣又は厚生大臣が指定した学校又は施設において、理学療法士となるのに必要な知識及び技能を修業中の者であって、法施行後に当該学校又は施設を卒業したもの


試験科目

(1)筆記試験

一般問題及び実地問題に区分して次の科目について行う。ただし、点字試験受験者に対しては、実地問題については行わなわれず、また視覚障害者に対しては、弱視用試験又は点字試験による受験を認めており、点字試験受験者に対しては、試験問題の読み上げの併用による受験が認められる。

一般問題

解剖学
生理学
運動学
病理学概論
臨床心理学
リハビリテーション医学（リハビリテーション概論を含む。）
臨床医学大要（人間発達学を含む。）及び理学療法
実地問題
運動学
臨床心理学
リハビリテーション医学
臨床医学大要（人間発達学を含む。）及び理学療法


(2)口述試験及び実技試験

点字試験受験者に対して、実地問題に代えて次の科目について行う。

運動学
臨床心理学
リハビリテーション医学
臨床医学大要（人間発達学を含む。）及び理学療法
実際の試験は1日間（点字試験受験者のみ2日間）にわたって行われ、午前に専門問題、午後に共通問題の順に行われる。


合格基準については合格発表後に掲示される。 ただし、実地問題が3割、全部合わせて1割とらないとその時点で不合格となる。

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試験地

筆記試験
北海道、宮城県、東京都、愛知県、大阪府、香川県、福岡県及び沖縄県

口述試験及び実技試験
東京都

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受験手数料

１０，１００円

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関連リンク

社団法人 理学療法士協会

厚生労働省

私は理学療法士

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