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視能訓練士 

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★受験資格★ 学歴制限

★合格率★ 95.3%
  
★取得目的★ 就職・再就職




視能訓練士とは、視能訓練士国家試験に合格し、厚生労働省に備えてある「視能訓練士名簿」に登録された者である。

資格の概要

視能訓練士(ORT)は、視能訓練士法に基づき、視能訓練(視機能検査(視力、視野、屈折、調節、色覚、光覚、眼圧、眼位、眼球運動、瞳孔、涙液などの検査)、超音波、電気生理学、写真の撮影検査、斜視や弱視の視力回復治療)を行っているコ・メディカルの一つである。

養成校
5
独立行政法人国立病院機構大阪医療センター附属視能訓練学院
新潟医療技術専門学校
平成医療専門学院
川崎医療福祉大学
北海道ハイテクノロジー専門学校
平和学院衛生福祉専門学校
大分視能訓練士専門学校
東北文化学園大学(※2008年4月より)
東北文化学園専門学校
神戸総合医療介護福祉専門学校
北里大学
東海医療科学専門学校
東京医薬専門学校
九州保健福祉大学
大阪医専
福岡国際医療福祉学院
松江医療福祉専門学校
国際医療福祉大学
大阪医療福祉専門学校
日本医療福祉専門学校
浦和専門学校
帝京大学
愛知淑徳大学



試験内容

視能訓練士国家試験とは、国家資格である、視能訓練士の免許を取得するための国家試験である。

視能訓練士法第11条に基づいて行われる。厚生労働省医政局監修。


受験資格

(1)学校教育法(昭和22年法律第26号)第56条の規定により大学に入学することができる者(法附則第5項の規定により学校教育法第56条の規定により大学に入学することができる者とみなされる者を含む。)であって、法第14条第1号の規定により文部科学大臣が指定した学校又は厚生労働大臣が指定した視能訓練士養成所において、3年以上、視能訓練士として必要な知識及び技能を修得したもの(平成19年3月30日(金曜日)までに修業し、又は卒業する見込みの者を含む。)

(2)学校教育法に基づく大学若しくは旧大学令(大正7年勅令第388号)に基づく大学又は視能訓練士法施行規則(昭和46年厚生省令第28号。以下「規則」という。)第11条第1号若しくは第2号に掲げる学校若しくは養成所において2年以上修業し、かつ、外国語、心理学、保健体育、生物学、物理学、数学(統計学を含む。)及び教育学、倫理学、精神衛生、社会福祉又は保育のうち2科目の各科目を修めた者であって、法第14条第2号の規定により文部科学大臣が指定した学校又は厚生労働大臣が指定した視能訓練士養成所において、1年以上、視能訓練士として必要な知識及び技能を修得したもの(平成19年3月30日(金曜日)までに修業し、又は卒業する見込みの者を含む。)ただし、平成16年4月1日前に法第14条第2号の規定に基づき文部科学大臣が指定した学校又は厚生労働大臣が指定した視能訓練士養成所に入学し、又は入所した者で学校教育法に基づく大学若しくは旧大学令(大正7年勅令第388号)に基づく大学又は規則第11条第1号若しくは第2号に掲げる学校若しくは養成所において2年以上修業し、かつ、英語、心理学、保健体育及び教育学、倫理学、生物学、精神衛生、社会福祉又は保育のうち2科目の各科目を修めた者に対しても、受験資格を認める

(3)外国の視能訓練に関する学校若しくは養成所を卒業し、又は外国で視能訓練士の免許に相当する免許を受けた者であって、厚生労働大臣が(1)又は(2)に掲げる者と同等以上の知識及び技能を有すると認定したもの

(4)法の施行の際(昭和46年7月19日)現に厚生大臣が指定した養成所において、視能訓練士として必要な知識及び技能の修得を終えている者又は当該知識及び技能を修得中の者であって、その修得を法施行後に終えたもの

試験科目

基礎医学大要
基礎視能矯正学
視能検査学
視能障害学
視能訓練学

実際の試験は1日間にわたって行われ、午前に基礎医学大要、基礎視能矯正学、午後に視能検査学、視能障害学、視能訓練学の順に行われる。

合格基準については合格発表後に掲示される。 ただし、全部合わせて6割とらないとその時点で不合格となる。



試験地

東京都・大阪府



受験手数料

15,800円



関連リンク

社団法人 日本視能訓練士協会

厚生労働省

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